バイクは車の横や車線の間をすり抜けて走行することが多く、その際にサイドミラーなどへ接触する事故も少なくありません。

軽く接触しただけでも停車して対応してくれる人はいますが、そのまま走り去り、当て逃げされるケースもあります。

当て逃げ犯を特定するためには、ドライブレコーダーの映像や目撃者の証言などの証拠が重要です。

また、事故直後に適切な対応を取ることで、犯人を見つけられる可能性も高まります。

本記事では、バイクに当て逃げされたときの対応や犯人を特定する方法、捕まらない場合の対処法などについて分かりやすく解説します。

バイクに当て逃げされたときの対応

バイクに当て逃げされた場合は、犯人を追いかけるのではなく、まずは落ち着いて対応することが大切です。

事故直後の対応によっては、犯人の特定につながる証拠を確保できる可能性があります。

バイクに当て逃げされたときに行うべき対応を紹介します。

• 安全な場所へ移動する
• 警察に当て逃げされたことを連絡する
• ドライブレコーダーの映像を保存する
• サイドミラーなど損傷箇所を撮影する
• 警察に事故状況を説明する
• 保険会社へ連絡する

安全な場所へ移動する

バイクに当て逃げされると、犯人を追いかけたくなるかもしれません。

しかし、無理に追跡すると二次事故を起こす危険があります。

犯人を見失っても追いかけず、まずは落ち着いて安全な場所へ移動しましょう。

その後、警察へ連絡し、当て逃げされたことや事故の状況を説明します。

警察に当て逃げされたことを連絡する

安全な場所へ移動したら、警察へ当て逃げされたことを連絡しましょう。

物損事故でも人身事故でも、交通事故が発生した場合は警察へ報告する義務があります。

警察へ届け出ないと交通事故証明書を取得できず、保険を利用できません。

また、当て逃げ犯を特定するためにも、できるだけ早く警察へ連絡することが大切です。

時間が経つと、防犯カメラの映像を確認しにくくなったり、目撃者が現場から離れたりすることもあります。

早めに連絡することで、犯人の特定や検挙につながる可能性が高まります。

関連記事：交通事故の報告（通報）義務とは？必要なケースや違反の点数・リスクを解説

ドライブレコーダーの映像を保存する

ドライブレコーダーを設置している場合は、映像を保存しましょう。

ドライブレコーダーの映像は、当て逃げ犯を特定するための重要な証拠です。

映像には、当て逃げの瞬間やバイクの車種、ナンバー、犯人の特徴などが記録されている可能性があります。

また、ドライブレコーダーは一定時間が経過すると古い映像から上書きされるものもあります。

証拠を失わないためにも、事故後はできるだけ早く保存することが大切です。

関連記事：ドライブレコーダーは事故の証拠になる？役立つ場面や事例を解説

サイドミラーなど損傷箇所を撮影する

車に残っている損傷箇所も撮影しておきましょう。

例えば、サイドミラーやドア、バンパーなど、バイクが接触した部分をさまざまな角度から撮影しておくことが大切です。

損傷状況は、事故によってできた傷なのか、それとも以前からあった傷なのかを判断する資料になります。

そのため、修理する前に写真を残しておきましょう。

また、このときに当て逃げ犯について覚えていることもメモしておくことが大切です。

ドライブレコーダーに全てが映っているとは限らないため、バイクの車種や色、ナンバー、ヘルメットや服装の特徴、逃走した方向などは忘れる前に記録しておきましょう。

警察に事故状況を説明する

警察が到着したら、当て逃げされた状況をできるだけ詳しく説明しましょう。

例えば、事故が発生した場所や時間、バイクが走行していた方向、接触した状況などを伝えます。

また、ドライブレコーダーの映像や事故現場の写真、犯人の特徴をメモした内容があれば、警察へ提出しましょう。

警察はこれらの情報をもとに捜査を進めます。

覚えていることは小さなことでも犯人の特定につながる可能性があるため、気になることは積極的に伝えることが大切です。

保険会社へ連絡する

警察への説明が終わったら、加入している保険会社へ連絡しましょう。

当て逃げの場合でも、車両保険を利用できる可能性があります。

また、今後の手続きや必要な書類などについても案内してもらえます。

保険会社へ連絡する際は、事故が発生した日時や場所、損傷の状況、警察へ届け出たことなどを伝えましょう。

当て逃げ犯が見つかっていない場合でも保険会社へ相談できるため、できるだけ早めに連絡しておくことをおすすめします。

関連記事：保険会社の対応が悪いときの対処法｜相談先やNG対応を実態とともに解説

バイクの当て逃げ犯は特定できる？

当て逃げ犯が特定できるかどうかは、事故直後に確保した証拠や警察の捜査状況によって異なります。

当て逃げ犯を特定するために必要な手続きや、警察がどのように対応してくれるのかについて解説します。

• 当て逃げ犯を特定するには被害届の提出が必要
• 当て逃げの検挙率に関する公表データはない
• 警察はどこまで捜査してくれるのか

当て逃げ犯を特定するには被害届の提出が必要

当て逃げ犯を特定してもらうためには、警察へ被害届を提出することが大切です。

被害届とは、犯罪の被害に遭ったことを警察へ申告する手続きです。

被害届を提出しなければ、警察は原則として事件として捜査を進められません。

そのため、当て逃げ犯を特定してもらいたい場合は、できるだけ早く提出しましょう。

被害届は、事故現場を担当した警察署や最寄りの警察署で提出できます。

提出する際は、事故の日時や場所、状況が分かる資料やドライブレコーダーの映像、写真などを持参すると、その後の手続きもスムーズに進みます。

関連記事：交通事故の被害届の出し方｜提出先や期限、受理されないときの対処法を解説

当て逃げの検挙率に関する公表データはない

当て逃げの検挙率について気になる人も多いでしょう。

しかし、警察庁ではバイクの当て逃げを含む物損事故の当て逃げについて、検挙率を公表していません。

そのため、当て逃げは何％の確率で捕まるといった具体的な数字を示すことはできません。

ただし、人身事故のひき逃げについては検挙率が公表されており、令和5年は72.1％でした。

人身事故と物損事故では状況が異なるため単純に比較はできませんが、警察は逃走した車両の特定に向けて捜査を行っています。

警察はどこまで捜査してくれるのか

警察は、被害届が提出されると当て逃げ犯の特定に向けて捜査を行います。

ただし、全ての当て逃げ事件で大規模な捜査が行われるわけではありません。

事故の状況や証拠の有無、事件の緊急性などを踏まえて捜査の範囲が判断されます。

ドライブレコーダーの映像や防犯カメラの映像、目撃者の証言など、有力な証拠があるほど警察も捜査を進めやすくなります。

バイクの当て逃げがばれるまでの日数

バイクに当て逃げされると、犯人はいつ捕まるのか気になる人も多いでしょう。

しかし、当て逃げ犯が特定されるまでの日数は一律ではありません。

事故現場の状況や証拠の有無、防犯カメラの設置状況などによって、当日に特定されるケースもあれば、数カ月以上かかるケースもあります。

当て逃げ犯が特定されるまでのおおよその期間について解説します。

• 当日～数日
• 1週間～1カ月
• 1カ月以上

当日～数日

当て逃げ犯は、早ければ当日から数日で特定されることがあります。

ドライブレコーダーにナンバーが映っていた場合や、事故現場周辺の防犯カメラに逃走する様子が記録されていた場合です。

また、目撃者の証言やバイクの特徴などから、比較的早い段階で犯人が判明するケースもあります。

事故直後に警察へ届け出て証拠を提出するほど、早期に特定できる可能性が高まります。

1週間～1カ月

当て逃げ犯の特定まで1週間から1カ月ほどかかるケースもあります。

ドライブレコーダーに犯人が映っていても、ナンバーが判読できなかったり、映像が遠くて車種を特定しにくかったりする場合です。

また、一般的によく見かけるバイクで特徴が少ない場合は、犯人を絞り込むまでに時間がかかることもあります。

一方で、ドライブレコーダーの映像がなく、ナンバーや車種などの特徴もほとんど分からない場合は、聞き込みや防犯カメラの確認などに時間を要するため、犯人の特定まで1カ月ほどかかることもあるでしょう。

1カ月以上

当て逃げ犯の特定まで1カ月以上かかるケースもあります。

ここまで時間がかかるのは、ドライブレコーダーの映像やナンバーなど、犯人につながる証拠がほとんどないケースです。

また、警察は限られた人員で多くの事件や事故に対応しており、人の生命・身体に危険が及ぶ事件や緊急性の高い事案から優先して捜査を進めます。

そのため、証拠が少ない物損事故の当て逃げは捜査が難航し、犯人を特定できないこともあります。

新たな証拠や思い出した情報があれば、警察へ追加で提出しましょう。捜査が進展するきっかけになることもあります。

バイクの当て逃げを立証するために必要な証拠

当て逃げ犯を特定するためには、警察の捜査だけでなく、被害者が確保した証拠も重要です。

証拠が多いほど犯人を特定しやすくなり、時間が経っても捜査が進展する可能性があります。

当て逃げを立証するために役立つ主な証拠を紹介します。

• ドライブレコーダーの映像
• 接触によって生じた損傷状況
• 当て逃げ犯の特徴（ナンバーなど）
• 防犯カメラの映像
• 目撃者の証言

ドライブレコーダーの映像

ドライブレコーダーの映像は、当て逃げを立証するうえで最も重要な証拠の一つです。

映像には、当て逃げの瞬間だけでなく、バイクのナンバーや車種、色、犯人の服装やヘルメットの特徴などが記録されている可能性があります。

また、事故がどのように発生したのかも客観的に確認できるため、事故状況を証明する資料としても役立ちます。

ドライブレコーダーを設置している場合は、映像が上書きされる前に保存し、警察へ提出できるよう保管しておきましょう。

接触によって生じた損傷状況

車に残った損傷も、当て逃げを立証する重要な証拠です。

サイドミラーやドア、バンパーなどの傷やへこみを撮影しておくことで、どの部分にバイクが接触したのかを確認できます。

また、損傷の位置や大きさから、事故によってできた傷なのか、以前からあった傷なのかを判断する資料にもなります。

修理すると事故当時の状態を確認できなくなるため、修理へ出す前にさまざまな角度から写真を撮影しておきましょう。

当て逃げ犯の特徴（ナンバーなど）

当て逃げ犯の特徴を覚えている場合は、できるだけ詳しく記録しておきましょう。

特にナンバープレートを確認できていれば、犯人を特定できる可能性が大きく高まります。

ナンバーが分からない場合でも、バイクの車種や色、メーカー、犯人の服装やヘルメットの色、逃走した方向などは重要な手掛かりになります。

事故から時間が経つほど記憶は曖昧になるため、思い出せるうちにスマートフォンやメモ帳へ記録し、警察へ伝えることが大切です。

防犯カメラの映像

事故現場の近くに防犯カメラが設置されている場合は、当て逃げ犯を特定する有力な証拠になることがあります。

防犯カメラには、当て逃げの瞬間や逃走した方向、バイクのナンバーなどが映っている可能性があります。

ただし、防犯カメラの映像を個人が自由に確認できるわけではありません。

必要に応じて、警察が管理者へ協力を依頼し、映像を確認します。

防犯カメラの映像は一定期間で上書きされることも多いため、事故後はできるだけ早く警察へ届け出ることが大切です。

目撃者の証言

事故を目撃した人がいる場合は、証言も重要な証拠になります。

ドライブレコーダーや防犯カメラに映っていなくても、目撃者がナンバーやバイクの特徴、逃走した方向などを覚えていることがあります。

事故直後に目撃者を見つけた場合は、警察が来るまで現場にいてもらえるかお願いするとよいでしょう。

難しい場合は、氏名や連絡先を聞いておくと、後から警察が事情を確認できます。

第三者による客観的な証言は、当て逃げがあったことや事故状況を裏付ける証拠になるため、協力してもらえる場合は積極的に情報を集めましょう。

バイクの当て逃げ犯が捕まらない場合の対処法

証拠を提出して被害届を出しても、当て逃げ犯がすぐに見つかるとは限りません。

しかし、犯人が見つからないからといって、何もできなくなるわけではありません。

当て逃げ犯が捕まらない場合に取るべき対処法を紹介します。

• 車両保険を利用する
• 追加の証拠を警察へ提出する
• 警察が動いてくれないときは警察相談専用電話（#9110）へ相談する
• 証拠がある程度そろっている場合は弁護士へ相談する

車両保険を利用する

当て逃げ犯が見つからない場合でも、契約内容によっては車両保険を利用できる可能性があります。

車両保険を利用すると、事故で損傷した車の修理費用や、修理できない場合の買替費用などを補償してもらえます。

ただし、バイクの当て逃げはサイドミラーやドアなどを軽く擦られるケースも少なくありません。

その程度の損傷であれば、保険を使わず自己負担で修理した方が結果的に費用を抑えられることもあります。

保険を利用すると等級が下がり、翌年以降の保険料が高くなるケースもあるため、修理費用と保険料の増加額を比較したうえで利用するか判断しましょう。

追加の証拠を警察へ提出する

当て逃げ犯が見つからない場合でも、新たな証拠や情報があれば警察へ提出しましょう。

例えば、事故当日は覚えていなかったナンバーの一部や、バイクのメーカー・車種、犯人の服装やヘルメットの特徴などを後から思い出すことがあります。

また、同乗者や目撃者から新たな情報を聞けた場合も、犯人を特定する手掛かりになる可能性があります。

小さな情報でも捜査が進展するきっかけになることがあるため、新たな証拠や情報があれば、その都度警察へ伝えることが大切です。

警察が動いてくれないときは警察相談専用電話（#9110）へ相談する

「被害届を提出したのに捜査の状況が分からない」「警察が対応してくれない」と感じる場合は、警察相談専用電話（#9110）へ相談してもよいでしょう。

#9110では、警察への対応に関する相談や、今後どのように対応すればよいかアドバイスを受けられます。

担当部署へ確認してもらえたり、必要に応じて適切な窓口を案内してもらえたりすることもあります。

ただし、犯人が捕まらないからという理由だけで捜査をやり直してもらえるわけではありません。

対応に疑問がある場合や相談したいことがある場合に利用するとよいでしょう。

証拠がある程度そろっている場合は弁護士へ相談する

ドライブレコーダーの映像や目撃者の証言など、ある程度の証拠がそろっている場合は、弁護士へ相談することも検討しましょう。

個人で警察へ問い合わせても、捜査状況について詳しい説明を受けられないことがあります。

一方、弁護士が代理人として対応することで、事件の状況を確認したり、必要に応じて警察とやり取りしたりしながら、今後の対応について助言を受けられます。

また、犯人が判明した後の損害賠償請求や示談交渉までそのまま任せられることもメリットの一つです。

バイクの当て逃げで弁護士ができるサポート

当て逃げ犯が見つからない場合や、犯人が判明した後の対応に不安がある場合は、弁護士へ相談することも選択肢の一つです。

バイクに当て逃げされたときに、弁護士へ相談するメリットを紹介します。

• 加害者が判明した後の示談交渉を任せられる
• 損害賠償として何を請求できるか判断してもらえる
• 裁判になった場合も対応してもらえる
• 弁護士費用特約を利用すれば自己負担を抑えられる

加害者が判明した後の示談交渉を任せられる

当て逃げ犯が判明した後は、損害賠償について示談交渉を行います。

一般的な交通事故では保険会社同士が示談交渉を進めます。

しかし、当て逃げ事故でこちらに過失がない場合は、保険会社が示談交渉を代行できません。

そのため、被害者自身が相手方や相手方の保険会社と交渉する必要があります。

弁護士へ依頼すれば、示談交渉を代理人として進めてもらえます。

相手方とのやり取りを全て任せられるほか、事故状況や過去の判例を踏まえて適正な損害賠償額を主張してもらえることがメリットです。

関連記事：事故の示談交渉を弁護士に依頼するべき？メリットや判断基準、費用などを解説

損害賠償として何を請求できるか判断してもらえる

保険会社から損害賠償の内容や金額を提示されても、それが適正なのか判断するのは簡単ではありません。

弁護士へ相談すれば、提示された損害賠償額や請求項目が適正かどうかを確認してもらえます。

保険会社から請求できないと説明された項目でも、事故状況や過去の判例によっては請求できることも少なくありません。

また、慰謝料や休業損害などが適正な金額で計算されているかも確認してもらえます。

保険会社の提示内容をそのまま受け入れる前に弁護士へ相談することで、請求漏れや不当に低い金額で示談してしまうリスクを減らせます。

裁判になった場合も対応してもらえる

示談交渉で解決できない場合は、裁判へ発展することがあります。

裁判では、事故状況や過失割合、損害賠償額について法的な主張や証拠の提出を行わなければなりません。

過去の判例や法律を踏まえて主張する必要があるため、個人で対応すると適切な反論ができない可能性があります。

弁護士へ依頼すれば、訴状や準備書面の作成、証拠の整理、裁判所での主張まで一貫して任せられます。

また、相手方の主張に対しても、判例や法的根拠をもとに反論してもらえるため、適正な損害賠償額や過失割合を目指せるでしょう。

示談交渉から裁判まで継続してサポートを受けられるため、専門知識がなくても安心して手続きを進められることも大きなメリットです。

弁護士費用特約を利用すれば自己負担を抑えられる

弁護士費用特約に加入している場合は、自己負担を抑えて弁護士へ依頼できる可能性があります。

一般的に、弁護士費用特約では法律相談料が10万円程度、弁護士費用が300万円程度まで補償されます。

この範囲内であれば、自己負担なく依頼することが可能です。

また、弁護士費用特約を利用しても、通常は等級が下がったり翌年以降の保険料が上がったりすることはありません。

そのため、費用を気にせず弁護士へ相談しやすいこともメリットです。

自分が加入しているか分からない場合は、自動車保険の契約内容を確認するか、保険会社へ問い合わせてみましょう。

家族が加入している弁護士費用特約を利用できるケースもあります。

関連記事：弁護士費用特約が使えないケースとは？対処法や実は使えるケースも解説

バイクに当て逃げされたときに関するよくある質問

バイクに当て逃げされたときに関するよくある質問を紹介します。

• バイクに当て逃げされた場合、泣き寝入りになる確率はどのくらい？
• バイクに当て逃げされたものの傷がない場合も警察へ連絡した方がいい？
• バイクにサイドミラーをぶつけられた場合も当て逃げになる？

バイクに当て逃げされた場合、泣き寝入りになる確率はどのくらい？

バイクの当て逃げで泣き寝入りになる確率を示した公表データはありません。

ただし、ドライブレコーダーの映像や防犯カメラ、目撃者の証言などの証拠が少ない場合は、犯人を特定できず、そのまま解決に至らないケースもあります。

一方で、ナンバーやバイクの特徴が分かっていたり、防犯カメラの映像が残っていたりすれば、犯人を特定できる可能性は高まります。

泣き寝入りになる可能性を少しでも減らすためには、事故直後に警察へ届け出ることや、ドライブレコーダーの映像、損傷状況の写真などの証拠を確保することが大切です。

バイクに当て逃げされたものの傷がない場合も警察へ連絡した方がいい？

傷が見当たらない場合でも、警察へ連絡することをおすすめします。

一見すると傷がないように見えても、よく確認すると小さな擦り傷やへこみが見つかることがあります。

また、内部の部品が損傷している可能性もあるためです。

ただし、本当に傷がなく、ドライブレコーダーの映像や目撃者などの証拠もない場合は、当て逃げがあったことを立証するのは簡単ではありません。

バイクにサイドミラーをぶつけられた場合も当て逃げになる？

バイクが車のサイドミラーに接触した後、そのまま立ち去れば当て逃げになる可能性があります。

サイドミラーが壊れているかどうかは関係ありません。

接触事故を起こしたにもかかわらず、警察へ連絡するなど必要な措置を取らずに現場を離れた場合は、当て逃げに該当する可能性があります。

ただし、当て逃げとして成立するかどうかは、加害者が事故を認識していたかどうかも重要なポイントです。

本人がぶつかったことに気付かなかったと主張していても、衝撃の大きさや事故状況などの客観的な事情から、事故を認識していたと判断されれば、当て逃げと認められる可能性があります。

まとめ

バイクに当て逃げされた場合は、犯人を特定するためにも事故直後の対応が重要です。

まずは安全を確保し、警察へ連絡したうえで、ドライブレコーダーの映像や損傷状況の写真、犯人の特徴などの証拠をできるだけ残しましょう。

当て逃げ犯を特定できるかどうかは、証拠の有無や警察の捜査状況によって異なります。

犯人がすぐに見つからなくても、新たな情報があれば警察へ伝えることが大切です。

また、加害者が判明した後の示談交渉や損害賠償請求に不安がある場合は、弁護士へ相談することも検討してください。

適切なサポートを受けることで、納得できる解決につながるでしょう。